東南アジア圏発のECサイト マレーシアで堅調に成長

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マレーシアのeコマース市場が、2000年代後半から堅調に拡大しており、2017年現在で24億6千万リンギット規模に達したと、iPrice Groupが発表した。

マレーシアに本社を構えるiPrice Groupは、さまざまなオンラインショッピングサイトを網羅する料金比較サイトを運営しており、現在、シンガポール、インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、香港でサービスを展開している。

iPrice Groupによると、マレーシアにおけるeコマース企業のトップはLazada(ラザダ、本社:シンガポール)で、Zelora(ゼロラ、本社:タイ)と11 Street(イレブンストリート、本社:マレーシア)がそれに続く。このランキングは、ECサイトへのアクセス数、従業員規模、SimilarWebやLinkedIn、Facebook、Instagram、Twitterといったソーシャルメディアを通じたフォロワー数をベースにしたものだ。月間アクセス数は、Lazadaが2900万、11 Streetが900万だという。

世界的に知名度が高いSephora(セフォラ、本社:フランス)やeBay(イーベイ、本社:米国)といったECサイトにもアクセス可能にもかかわらず、マレーシアのトップ3のLazada、Zelora、11 Streetはいずれも東南アジア圏でスタートした企業であることから、iPrice Groupはマレーシアでビジネスを展開する上で、文化や習慣が似ている東南アジアやマレーシアに拠点を置く企業に利があるとみている。

マレーシア企業でランクが最も高かったECサイトはLelong.comだった。1998年創業のLelong.comは、マレーシアで最も歴史あるECサイトのひとつで、逸早くマレーシアの市場に登場してeコマースを市場に浸透させた存在であり、現在でも変わらず支持されている。

ほかに最近人気が高まっているのが、Fashion ValetやPoplookといったローカルファッションブランドを販売するECサイトだ。Instagramなどのソーシャルメディアを駆使し、見栄えのする写真をアップしたり、地元で知名度のあるセレブやブランドとコラボレーションするなどしてプロモーション活動を展開している。

マレーシアのブランドにとってeコマースは、消費者のニーズに合わせてビジネスを効率的に進められるという点で非常にメリットがあるビジネスモデルといえそうだ。